今後の医療の課題と対策

2015年時点での日本の看護師の総数は約154万人います。しかし、団塊世代が後期高齢者になる2025年には看護師が約200万人必要と言われています。そこで国は、結婚、妊娠、出産などで離職した「潜在看護師」71万人の復職を促し看護師を確保する「改正看護師等人材確保促進法」を施行しました。「改正看護師等人材確保促進法」により、今まで復職を考えていたけど、技術、体力、労働条件などの不安を抱えていた潜在看護師の不安を解消する仕組みをつくり、復職しやすい環境にしています。

ここ数年のITの発達と進化を受けて医療機関もIT化が進んでいます。医療でよく使われているITソフトウェアは電子カルテ、レセコン、予約システムなどがあります。ソフトウェアの導入によって、スタッフの仕事や時間が短縮でき人材不足の解消や人件費の削減につながります。また、患者も予約システムで予約やチェックインができると病院が混んでいる曜日や時間を避ける事が出来るので、対応がスムーズになりストレスも軽減します。最近は常に最新のソフトウェアにアップグレードできるクラウド型ソフトウェアが主流です。

少子化が続き高齢化社会が進む日本の医療保険は現在破綻の危機を迎えています。2005年から毎年1兆円ずつ増え続ける医療費をおさえるために、政府は2008年から「医療費適正化計画」を開始しました。「医療費適正化計画」には「入院期間短縮」「療養病床削減」「生活習慣病対策」「包括支払制度」「ジェネリック医薬品使用促進」などがあり、これによって医療費のほとんどを占めていた、老人医療費と生活習慣病による医療費を削減し、2025年までに7〜10兆円の医療費圧縮を目標にしています。